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論文

Seismic simulations for performance based monitoring of frame structures

Atanasiu, G. M.*; 羽間 収; Guo, Z.; 矢川 元基*

Proceedings of 2nd International Conference Lifetime Oriented Design Concepts (ICLODC 2004), p.449 - 458, 2004/03

鉄筋コンクリートビルの地震時における安全性を評価するため、動的な線形及び非線形シミュレーションを行った。その安全評価を行ううえで、本研究においては確率論的な危険レベルに基づく地震動入力データを用いることとした。幾何学的に異なる数種類の鉄筋コンクリートビルモデルを作成し、それらと対応する1質点モデルも同時に作成し、数値シミュレーションによるケーススタディを遂行した。本研究では地震動入力として、実際に1994年にアメリカ西海岸で起きたノースリッジ地震で記録された加速度を用いた。これら入力は全て確率論的にスケーリングが施されたものを用いた。比較のため、阪神淡路大震災時における神戸の地震動データも入力として数値シミュレーションを行った。

報告書

Process condition monitoring at FUGEN

Lund

PNC TN3410 98-001, 14 Pages, 1998/01

PNC-TN3410-98-001.pdf:3.07MB

ふげん発電所で、選択されたプロセス機器の挙動をオンラインでモニタするシステム:CONFU(CONdition monitoring Fugen)が実施された。このシステムは、IFE・OECDハルデン・リアクター・プロジェクトで開発されたMOCOM(Model Based Condition monitoring System)を基にしている。システムは、現在、原子炉補機冷却系熱交換器をモニタしている。これらの熱交換器は、目詰まり(海水側有機材料の耐熱層への蓄積物)によって、時間とともにゆるやかに効率が低下することを示した。従来の制御・警報システムでは感知されないこのゆるやかな低下は、運転の問題ではなく、むしろ保守の問題である。CONFUは、熱通過、熱伝達率または温度効率で表現される熱交換器の、効率低下を計算する動的な最新数学モデルを使用している。実機データでCONFUをテストした結果は、予想された低下傾向と一致している。CONFUからのデータは、よく最適化した保守スケジュールを決定するため、保守計画の担当者によって利用可能である(加えて、プラント運転員に機器の運転状況について良好な印象を与えている)。さらに、CONFUのプロセスモデルはシミュレーション目的に使用された。

論文

Aseismatic analysis of ITER vacuum vessel; Modeling method for double-skin structure of vacuum vessel

二川 正敏; 小泉 興一; 今木 敏夫*; 高津 英幸; 武藤 康

Transactions of 14th Int. Conf. on Stuructural Mechanics in Reactor Technol. (SMiRT-14), 8, p.59 - 66, 1997/00

国際熱核融合実験炉(ITER)のリブ付き二重壁真空容器について耐震解析を行い、二重壁構造のモデル化及び発生応力に対するリブ効果について検討した。まず、詳細な1/16セクターモデルを用いた固有値解析を行い、真空容器ポロイダル断面内の振動挙動を調べた。その結果に基づき、動的応答解析のための簡易解析モデルを考案した。ここでは、二重壁構造における直交リブ剛性の効果を直交異方性3次元シェル要素で表して、一壁構造に簡易化している。簡易モデルによる動的応答解析と1/16セクタ詳細モデルの応力解析との連成解析により、二重壁構造のリブ効果を十分評価できることがわかった。

報告書

東海再処理施設耐震性再確認用地震波の作成及び主要建物の動的解析報告

瓜生 満; 篠原 孝治; 見掛 信一郎; 近藤 俊成*

PNC TN8410 95-395, 96 Pages, 1995/12

PNC-TN8410-95-395.pdf:3.72MB

兵庫県南部地震(1995.01.17)は近大都市を震度7の激震が襲い、死者5千数百名、全壊家屋9万数千棟、半壊家屋8万数千棟という大きな被害地震として記録された。この中で、鉄筋コンクリート造の建物についても1971年(昭和46年)以前の「旧耐震」ビルに大きな被害を及ぼし、1981年(昭和51年)以後の「新耐震」ビルに対しても移行期を含めて被害が生じた。東海事業所の再処理施設は「新耐震」以前に建てられた物であるが、主要な再処理施設建物については設計時に「RC柱の帯筋間隔規定の強化改正」を先取りしたり、動的解析により耐震性を確認する等十分な配慮がなされている。しかし、今回の兵庫県南部地震を契機とし、原子力施設の耐震性に大きな関心が集まっているなかで、再確認計算を求められていることもあり、再処理施設のうち分離精製工場(MP)、高放射性廃液貯蔵場(HAW)の動的解析を最新の知見に基づき行った。解析の結果、指針による基準地震動S1及びS2に対して耐震性を有していることを確認した。

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